プロ野球くじ導入を検討　野球人口回復へ振興事業財源確保狙い

　プロ野球を対象としたスポーツ振興くじの導入へ向けた検討を、日本野球機構（ＮＰＢ）と１２球団が始めたことが２２日、分かった。野球振興事業などに使う財源確保が狙いで、２１日に那覇市内でくじ導入を検討する小委員会を実施。１２球団の代表者で意見を交換した。導入に強く反対する球団はないという。

　野球くじは１９４０年代に一度は実施も、６９年に「黒い霧事件」が発覚。野球賭博に絡む八百長に関与した選手が永久失格になるなどしたことから、球界ではくじの導入に強い抵抗があった。１５年に超党派の国会議員によるスポーツ議員連盟から要請を受けた際も、オーナー会議で否決。同年１０月には巨人の選手による野球賭博関与が発覚し、議論は立ち消えになっていた。

　ＮＰＢの井原敦事務局長によると、昨年５月になってスポーツ議員連盟から野球くじの導入を検討してほしいと再び要請があったという。それを受けてＮＰＢの中期経営計画小委員会で検討を進めていた。球界関係者は「デリケートな問題。丁寧な対応を考えている」としている。早ければ１９年から実施される可能性がある。

　Ｊリーグなどを対象としたスポーツ振興くじの１６年度の収益金は約１１１８億円。収益の一部が各スポーツ団体などに助成されており、野球くじが導入されればＮＰＢと１２球団が行う野球振興事業も助成の対象となる。