チャレンジ制度導入なら…３０億円スタジオ、地方球場の“壁”も

１３日の試合前、幻のホームランの“現場検証”をする広島投手陣
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　昨年からチャレンジ制度を導入した大リーグ機構は即座に、正確なビデオ判定が下せるよう、総工費３０億円以上をかけてチャレンジ用のスタジオを建設。３０球場それぞれに７～１２台設置されたカメラからの映像に、１日８人の分析担当審判員が目を光らせる。

　年間１、２試合しか開催がない地方球場も活用する日本のプロ野球に、同制度をそのまま持ち込むことは簡単ではない。チャレンジ制度自体も全能ではなく、今年５月には後日誤審を認め、機構側がドジャースに謝罪するケースもあった。