野球くじ導入「メリットも議論を」パ一部球団から意見も

２０１５年第１回オーナー会議

　１２球団のオーナー会議（後藤高志議長＝西武）が８日、都内で開催され、野球・ソフトボールの２０２０年東京五輪での競技復活へ向けた活動が報告され、採用された場合、日本代表はトップチームを編成することで意思統一した。また、「野球くじ」に対する意見交換も行われ、熊崎勝彦コミッショナーは日本野球機構（ＮＰＢ）の正式見解ではないとした上で「賛同ではないという意見が多い」と話した。

　今年４月、超党派のスポーツ議連がプロ野球を新たにスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の対象とする案を打ち出したが、議連側から具体的な提案がなく今回の議題には盛り込まれていなかった。パ・リーグの一部球団からは「分配金などメリットも議論すべき」という意見も出たが、黒い霧事件などの事例を前提に「歴史上、観客の信頼を得るためにどれほどの痛みを伴ってきたか」と多数の球団が拒否反応を示した。巨人・白石興二郎オーナーは「正式なものになれば考えないといけない」としたうえで「東京五輪にオールジャパンで協力するのは当たり前で、それがくじを受け入れることにつながるかは他球団とよく相談しながら」と話した。

　少子化に伴う野球普及策についても議論され「５月５日のこどもの日は小学生を無料招待する」などの意見が出た。