選手会、新入札制度受諾の方針…嶋会長「今までより前進」

定期大会を終え、記者会見する日本プロ野球選手会の楽天・嶋基宏会長

　労働組合・日本プロ野球選手会は５日、大阪市内で定期大会を行い、日米間で基本合意した新しいポスティングシステム（入札制度）を受け入れる方針を示した。嶋基宏会長（楽天）は「ほぼ合意した。今までの入札制度に比べたら前進。根気強く交渉していただいて感謝している」と話した。

　入札額が最高額で並んだ場合、複数球団と交渉が可能となる点を高く評価。嶋会長は「一つの球団としか話すことができず、破談してしまうことをなくしたかった」と話し、松原徹事務局長も「（１１月までに合意した案より）選手にとってはメリットが増えた」と意義を強調した。

　嶋会長はチームメートの田中将大投手が新制度を利用するのか注目されているが「たまたまこんなタイミングだった。今後（米国に）行きたいと思う選手が全ての球団と話ができるように少しずつ交渉していきたい」と強調。９年が必要な海外フリーエージェント権の取得期間短縮についても「いろいろな選手の意見を聞きたい」と話した。